Datadog、Metaplaneを買収しデータチームへオブザーバビリティを提供 | Datadog
Datadog、Metaplaneを買収しデータチームへオブザーバビリティを提供

Datadog、Metaplaneを買収しデータチームへオブザーバビリティを提供

データのオブザーバビリティから得られるインサイトにより、主体的な対応が可能に

データのオブザーバビリティから得られるインサイトにより、主体的な対応が可能に

April 23, 2025

5:00 AM UTC

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五十嵐・徳・横田・木下

datadog-info@pr-tocs.co.jp

ニューヨーク – オブサーバビリティとセキュリティの統合プラットフォームを提供するDatadog, Inc.. (NASDAQ: DDOG)は、エンドツーエンドのデータオブザーバビリティプラットフォームであるMetaplaneを買収したことを発表しました。Metaplaneは、機械学習を活用した高度なモニタリング機能とカラムレベルでのデータリネージ(データの流れの追跡)機能によって、企業全体のデータスタックにおけるデータ品質の問題を未然に防ぎ、検出、解決するソリューションを提供しています。

AIの活用が進みSnowflakeやDatabricksのようなプラットフォームが広範に普及する中、データの信頼性はビジネスの成長にとってこれまで以上に重要な要素となっています。今回のMetaplane買収により、「Data Jobs Monitoring」や「Data Streams Monitoring」といった関連製品の強化に続き、Datadogはデータオブザーバビリティ分野への事業拡大を加速します。

データオブザーバビリティツールは、基盤となるデータの特性を継続的にモニタリングすることで企業のデータスタックにおける変化や障害を検出します。しかし、既存のツールではデータレイクやデータウェアハウスに格納された後にしかデータを可視化できないため、観測できる範囲が限定的でした。データチームが問題の起きる前に対応策を講じるためには、ソフトウェアシステムによるデータの生成から、変換、活用に至るまで、エンドツーエンドのデータのライフサイクル全体を通じた可視化が不可欠です。特に、データチームがAIアプリケーションやデータ製品の構築を担う現在、データの可視性はさらに重要性を増しています。DatadogによるMetaplaneの買収は、データチームがインサイトに基づいて行動し、組織全体およびデータスタック全体にわたって、より広範な影響を与えられるよう支援します。

Datadogの製品担当バイスプレジデントであるマイケル・ウェッテン(Michael Whetten)は次のように述べています。「オブザーバビリティはもはや開発者やIT部門だけのものではありません。業務がますます複雑化し、ビジネスにとって重要なワークフローを管理するデータチームにとっても日常業務に欠かせない要素となっています。より多くの企業がAIアプリケーションを導入するにつれ、複雑性がいっそう顕著になるでしょう。アプリケーションとデータのオブザーバビリティを統合することで、Datadogは信頼性の高いAIシステムの構築を支援します。」

Metaplaneの共同創業者兼CEOであるケヴィン・フー(Kevin Hu)氏は次のように述べています。「Metaplaneのミッションは、企業がビジネスを推進するうえで必要なデータへの信頼性を確保できるようにすることです。Datadogと力を合わせることで、私たちはデータのオブザーバビリティを今後数万社に提供すると同時に、データチームとソフトウェアチームの連携も強化できます。」

Metaplaneは今後も既存のお客様への支援を継続するとともに、Datadogの一員として新規のお客様の獲得にも注力してまいります。

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティの統合プラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。 Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2025年2月20日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。