Datadog、Security Inboxにアイデンティティ、脆弱性およびアプリレベルの分析機能を追加し、DevOpsチームとセキュリティチームが迅速に問題に対処できるように支援 | Datadog

Datadog、Security Inboxにアイデンティティ、脆弱性およびアプリレベルの分析機能を追加し、DevOpsチームとセキュリティチームが迅速に問題に対処できるように支援

新機能により、DevOpsチームは、コードからクラウド、アプリケーションまで、重大なセキュリティ問題のみに集中できるため、セキュリティ体制の改善が容易に

新機能により、DevOpsチームは、コードからクラウド、アプリケーションまで、重大なセキュリティ問題のみに集中できるため、セキュリティ体制の改善が容易に

December 5, 2023

12:00 AM UTC

Published by PR Times

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加藤・五十嵐・徳

datadog-info@pr-tocs.co.jp

ラスベガス — クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc. (NASDAQ: DDOG)は本日、「AWS re:Invent」において、Security Inboxにアイデンティティ、脆弱性、アプリレベルの分析機能を追加しました。これによりエンジニアは、追加のオーバーヘッドや摩擦なしに、セキュリティポスチャー(体制)を改善するための対応策を一覧できるようになります。これらの新機能により、Datadogはクラウドセキュリティをソフトウェア開発ライフサイクルへ早期にシフトさせ、開発者とセキュリティチームが問題を未然に解決できるようにします。

DatadogのSecurity Inboxは、クラウドアカウント、Kubernetesクラスタ、コンテナ、アプリケーション全体のリスクを大幅に削減するために、DevOpsチームとセキュリティチームが対処する必要がある、優先度の高い問題を統一されたダッシュボードで提供します。本日発表したCloud Infrastructure and Entitlement Management (CIEM)の一般提供により、ユーザーはアイデンティティとアクセス関連のリスクをプロアクティブに検出し、対処することができます。また、Security Inboxの新しい脆弱性管理機能は、情報漏えいのリスク、悪用される確率、すべての観測可能なコンテキストなどの利用可能な情報に基づいて検出、優先順位付けを行い、ホスト、コンテナ、アプリケーションのインフラ脆弱性の修復を行います。

Datadogのクラウドセキュリティ製品担当副社長であるPrashant Prahladは、次のように述べています。「Security Inboxは、DevOpsチームとセキュリティチームに、セキュリティポスチャーを最大限に改善するために実行可能な対応策の優先リストを提供します。Security Inboxの新機能により、エンジニアは、セキュリティチームからセキュリティ修正の緊急性や影響について通知されなくても、問題をプロアクティブに防止できるようになります。一方、セキュリティチームは、面倒なコンテキストの確認やトリアージ作業を減らすことができ、貴重な時間をクラウド資産全体のセキュリティポスチャー実現に集中することができます。」

Security Inboxに新たに追加された機能は以下の通りです。

新機能は一般提供が開始されています。詳細については、「AWS re:Invent」のブース#723にお越しいただくか、https://www.datadoghq.com/blog/security-inbox をご覧ください。

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2023年11月7日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。