Datadog、グローバルの年次カンファレンス「Dash」の開催を発表 | Datadog

Datadog、グローバルの年次カンファレンス「Dash」の開催を発表

Google、ニューヨーク・タイムズ、Paypal、トヨタなどから40名以上の講演者が登壇し、次世代のクラウド技術、アプリケーション、インフラ、セキュリティ、テクニカルチームの構築と拡張に関する知見を共有

ニューヨーク — クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.(NASDAQ:DDOG)は本日、年次カンファレンスDashの開催を発表しました。本カンファレンスは、2022年10月18日(火)、19日(水)の2日間にわたり、ニューヨーク市のジャビッツ・センター・ノースで開催されます。

Google、ニューヨーク・タイムズ、トヨタ、Shopify、Paypal、Secureworksなど、世界で最も革新的な企業のエンジニアリングおよびプロダクトのリーダーが登壇し、DevOpsとセキュリティチームのベストプラクティスをテーマに、40を超えるセッションで講演します。また、参加者だけが受講できる20以上のワークショップも開催され、テクノロジースタックの監視やチーム間のサイロの解消に関する新しいスキルを学ぶことができます。

Datadogは、次世代のアプリケーション、インフラストラクチャおよびテクニカルチームの構築と拡張に関する年次カンファレンスとして、Dashを2018年から開催してきました。この2日間のイベントには、開発、セキュリティ、運用の各チームからソートリーダーが参加しています。いずれも、自社のシステムや組織におけるスピード、パフォーマンス、信頼性、拡張性において、進化を牽引するリーダーの方々です。Dashでは、講演、ハンズオンラボ、認定トレーニングを組み合わせたセッションのほか、参加者が新しい人脈を築き、アイデアを交換する機会も用意されています。

Datadogのプレジデントであるアミット・アガーワル(Amit Agarwal)は、次のように述べています。「Dashには、世界で最も革新的な企業の専門家、パートナー、ソートリーダーが集結し、次世代のDevOps、セキュリティ、クラウド技術について議論を交わします。このカンファレンスは、個人やチームがシステムをどのように構築・拡張しているかについて、互いに交流する絶好の機会を提供します。参加者の皆様を再びニューヨークにお迎えし、対面による2日間の学びとネットワーク作りに貢献できることを大変嬉しく思います。」

イベントのハイライトは以下のとおりです。

  • 40を超えるブレイクアウトセッション: オブザーバビリティの拡張、モニタリングのシフトレフト、ユーザーエクスペリエンス(UX)の改善、クラウドネイティブアプリケーションのセキュリティ保護に関するベストプラクティスを、業界のソートリーダーから学ぶことができます。
  • 20を超えるハンズオンワークショップ: Kubernetes、サーバーレス、フロントエンドのパフォーマンスとモニタリングなど、幅広いトピックと専門知識レベルをカバーする高度なテクニカルワークショップです。
  • オンサイトの認定試験: Datadogの認定資格取得により、スキルを伸ばしキャリアアップを図ることができます。
  • Datadog Partner Summit: パートナーは、Datadog Partner Network (DPN)の取り組みと、Datadogの次の1年のパートナー計画を事前レビューすることができます。

対面での開催に加え、基調講演の模様はライブストリームで視聴することが可能です。カンファレンスの詳細については、Dash 2022のウェブサイト(https://www.dashcon.io)から、最新の情報についてはTwitter(@dashconio)からご確認ください。

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年2月25日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。

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