Datadog、AWS教育機関コンピテンシー認定を取得 | Datadog

Datadog、AWS教育機関コンピテンシー認定を取得

教育機関のミッションクリティカルワークロードを支えるソリューション構築において Datadogの確かな技術力と実績が評価される

教育機関のミッションクリティカルワークロードを支えるソリューション構築において Datadogの確かな技術力と実績が評価される

May 25, 2022

8:05 PM UTC

Published by PR Newswire

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ニューヨーク - クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.(NASDAQ:DDOG)は本日、Amazon Web Services(AWS)教育機関コンピテンシーを取得したことを発表しました。Datadogは、初等教育から高等教育、研究・出版分野において、お客様のミッションクリティカルなワークロードをサポートするソリューションを構築しており、今回の認定によって、これらの分野における当社の高度な技術とカスタマーサクセスの実績が評価されました。

シカゴ大学でプラットフォームエンジニアリングのディレクターを務めるビル・ウィンスロー(Bill Winslow)氏は、次のように述べています。「当大学のCenter for Translational Dataでは、AWSを活用して大規模データプラットフォームを開発・運用し、がん、循環器疾患、退役軍人の健康などに関する研究を支援しています。私たちは、研究コミュニティが10PBを超えるデータを利用できるようにするために、12以上のデータコモンズで構成されるデータエコシステムを運営しています。Datadogは、分散した複雑なシステムを効率的かつ効果的に監視するために必要な洞察と可視性をチームに提供してくれるため、データへのアクセスを根本的に簡素化するという私たちの使命において重要な役割を果たしています。私たちはプラットフォーム構築においてDevOps、SRE、SecOpsを実践しており、Datadogを利用することで、これらの領域に対する責任を果たしつつ、開発の速度を維持することが可能になりました。また、プラットフォームに関する深い洞察を得られたことで、長年悩まされていた容量やパフォーマンスなどの問題を解決することができました。」

AWSは、お客様が業界への深い経験と専門知識を持つコンサルティングおよびテクノロジーパートナーを選定できるようにするために、AWSコンピテンシープログラムを設立しました。Datadogは、AWSパートナーネットワーク(APN)のメンバーとして、AWSアーキテクチャのベストプラクティスに基づき、教育者と学生の学術体験や管理者の運用ニーズに合わせたソリューションを提供してきました。今回AWS教育機関コンピテンシーの認定を受けたことにより、Datadogが自社ソリューションのセキュリティ、パフォーマンス、信頼性に対して評価を受け、AWSに関する深い専門知識を有していることが実証されました。

Datadogのプロダクト担当バイスプレジデントのイリエ・ガルニエ(Yrieix Garnier)は次のように述べています。「AWSワークロードに対してリアルタイム監視とセキュリティ機能を導入したことにより、教育機関での安定した稼働が維持されたため、学生、教師、管理者へ最高の顧客体験を提供できるようになりました。私たちは、クラウドのアジリティを活用することで教育機関を支援し、お客様の目標達成に貢献できることを誇りに思っています。」

DatadogのAWS向けソリューションの詳細についてはhttps://www.datadoghq.com/solutions/aws/をご覧ください。

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムの可観測性を提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年2月25日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。